2017年の不動産市場を大胆予測!?騒ぎの決め手はトランプ大統領にあり!【シリーズ:不動産投資のお金とリスク】

「辰巳(たつみ)天井、午(うま)尻下がり、未(ひつじ)辛抱、申酉(さるとり)騒ぐ、戌(いぬ)笑い、亥(い)固まる、子(ね)は繁栄、丑(うし)つまずき、寅(とら)千里を走り、卯(う)跳ねる」
これは干支の年ごとの株式相場の動きを表現した格言です。不思議と不動産の相場でも良く当たるため筆者は気に入ってこの格言を使っています。

今年は騒ぐ不動産市場

2017年の今年は酉年です。酉年は騒ぐということなので、不動産市場も一波乱ありそうな予感もします。
ちなみに2020年の東京オリンピックイヤーは子年の「繁栄」で、2021年の翌年は丑年の「つまずき」に該当します。不思議と信ぴょう性がありそうで怖いです。
今年の不動産市場は「騒ぐ」年です。今年最も騒ぎそうな人と言えば、アメリカのトランプ大統領でしょう。

トランプ大統領と為替市場

トランプ大統領の発言は、為替相場を揺らがしますので、非常に重要になります。Twitterのつぶやきですら大きな影響を及ぼします。
まず前提として、日本は政治と治安、経済が非常に安定した国です。そのためトランプ大統領がアメリカ経済にとってマイナスと判断される発言をすると、安定した国の通貨である「円」が買われてしまい、結果、円高に動きます。
円高は日本の不動産市場にとってはマイナスです。外国人投資家が日本の不動産を割高に感じてしまうため、投資を止めてしまいます。
一方で、トランプ氏がドルの人気が高まるような発言をすれば、「ドル」が買われるため、ドル高となり、結果、円安に動きます。
円安は日本の不動産市場にとってはプラスとなります。2015年あたりは、円安が続いたため、中国や台湾の投資家が日本の不動産を買いあさるという現象が見られました。
そのため2017年はトランプ大統領がどう騒ぐかで、国内不動産市場の騒ぐ方向性が決まっていきます。国内不動産市場は、円高に進めば沈静化し、円安に進めばヒートアップする方向に動くでしょう。

期待される円安になるとどうなるか

経済界においては、トランプ大統領に期待する声が多いです。為替相場は、恐らく円安の方向に動いていくことが予想されます。
円安の方向に動いた場合、国内の不動産で再びヒートアップする可能性のあるものは、「マンション」です。特に外国人投資家に人気のタワーマンションの高層階は、値段を戻す可能性があります。
再び円安に動き出せば、一度引き上げた外国人投資家が再びタワーマンションの高層階を購入していくことが予想されます。
一方で、円安によって景気が改善方向に向かえば、日銀のマイナス金利が取りやめになる可能性も出てきます。
日銀のマイナス金利は、思惑通りの効果が出ておらず、異常な状態とも言えるため、円安で景気が回復さえすれば取りやめる可能性は十分にあります。
金利が上がった場合には、投資家の期待利回りが連動して上昇します。そうすると、REIT市場や収益物件の価格の下落していくことが予想されます。収益物件に関しては、まさに今が売時と言って良いでしょう。
2017年はトランプ政権の発足により、円安方向に進めば、タワーマンションの上層階のような物件は価格が上昇し、REITや収益物件は価格が下落するかもしれません。一方は上がり、一方は下がるという意味では「騒ぎ」です。

まとめ

以上、ここまで2017年の不動産市場を予測してみました。
バブル崩壊後の日本の不動産市場は、国内の中だけを見ていても、その先が読めません。遠い外国の出来事が、思わぬ形で日本の不動産市場に影響を与えています。
騒ぐ酉年は、一番騒ぎそうなトランプ大統領が、日本の不動産市場を変えていくことでしょう。
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